未来のコミュニティとモビリティ ウィーク
持続可能な都市・地方への転換
２０２５年日本国際博覧会協会
本プログラムは、テーマウィーク全体協賛者と連携して博覧会協会が企画・実施する「アジェンダ2025」の一つです。「持続可能な都市・地方とモビリティへの進化が求められる時代、産業と経済、コミュニティのあり方にどのような変化がもたらされるか」というセントラルクエスチョンを中心に、トークセッションが展開されます。
対話プログラム
- その他
| 同時通訳 | 提供する |
|---|---|
| 発信言語 | 日本語及び英語 |
本プログラムへは予約が必須となっております。
原則「2カ月前抽選」から予約対象となりますが、詳細な予約開始時期、予約状況等については下記サイトをご確認ください。
※開演時間を過ぎた場合、入場できない可能性がございますので、余裕を持ってお越しください。
-
アジェンダ2025
主催プログラム
- ※プログラム開催時間・内容は掲載時点の予定となります。変更については、当WEBサイトや入場券予約システム等で随時お知らせしてまいります。
- ※プログラムの性質上、実施主催者の都合等に因り、ご案内時刻等が変動する可能性があります。
- 開催日時
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2025年05月17日(土)
10:00 ～ 12:00
(開場 09:30)
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- 開催場所
- テーマウィークスタジオ
プログラム内容
都市と地域の未来を再創造する：持続可能な時代における都市と地域
世界の都市と地域は岐路に立っており、持続可能な変革に向けて大きな課題に取り組んでいます。かつてはニッチな関心事であった持続可能性は、今や都市と地域の開発課題を定義し、経済的回復力、社会的包摂性、環境スチュワードシップを統合しています。経済的には、急速な技術シフトと世界市場の変動の中で、地域は継続的な成長と競争力を確保し、イノベーションと安定性のバランスを図る必要があります。社会的な持続可能性では、都市が包括的なコミュニティを育成し、公平性を確保し、利用しやすいサービスとアメニティを提供することで、生活の質を高めることが求められます。環境面では、二酸化炭素排出量を大幅に削減し、自然の生態系を保護し、希少資源を効果的に管理することが求められています。 そして、モビリティがこの変革の決定的な側面として浮上するにつれ、都市と地域は、人とモノがより持続可能で効率的かつ公平な方法で移動する方法を再考しなければなりません。持続可能なモビリティとは、単に移動のことだけではないです。持続可能なモビリティとは、環境的な成果と空間的な公平性を向上させながら、機会へのアクセスを容易にする方法です。こうした多面的な課題により、都市や地域は、経済の活力を維持し、社会的結束を高め、環境を厳格に保護することを同時に迫られています。従来の都市開発戦略の革新的な見直しが急務となっています。適応性、制度の有効性、技術の進歩を統合し、強靭で包摂的なコミュニティを構築する戦略が、今こそ求められているのです。2025年大阪・関西万博の本セッションでは、これらの差し迫ったテーマを批判的に検証し、都市や地域が持続可能な変革の複雑さをうまく利用する方法を探ります。
※本プログラムは日英同時通訳にて視聴可能です。視聴するにはインターネットにアクセスでき、音声を聴取できる機器（スマートフォン、タブレット、パソコン等）とイヤホンが必要ですのでご持参下さるようお願いいたします。
本プログラムは下記URLより字幕をご覧いただけます。
大阪・関西万博テーマウィーク アジェンダ2025主催プログラム：持続可能な都市・地方への転換
字幕URL <https://us06web.zoom.us/j/89961021896>
※字幕はAIにより自動生成しており、間違いがある場合がございます
※字幕に比べてライブ配信が遅延する場合がございます
本セッションはプログラム中に質疑対応がございます。下記URLより質問をお送りください。https://app.sli.do/event/3rpvqQ998bGrNcGQDi9ugw
出演者情報
モデレータ
©Maria Moore
アンドレ・ロドリゲス・ポゼ
ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス 政治学教授
アンドレ・ロドリゲス・ポゼは、プリンセサ・デ・アストゥリアスの議長であり、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)の経済地理学の教授である。現在、LSEのカニャーダブランチセンターを指揮しており、以前は地理環境学部の責任者を務めていた。また、2027年以降のEUの結束政策を策定する任務を負う欧州連合(EU)の「結束政策の未来に関するハイレベルグループ」の議長も務めている。さらに、国際地域科学協会(RSAI)の会長および副会長、欧州地域科学協会の副会長および書記など、地域科学で重要な役職を歴任してきた。研究は、地域の成長と不平等、財政的および政治的地方分権化、制度、不満とポピュリズム、イノベーション、移民、開発戦略に及ぶ。非常に影響力のある仕事は、政策決定に頻繁に情報を提供し、国際機関や政府に定期的に助言している。彼はまた、学界で広く引用されており、都市および地域研究の主要な学者の一人として認められている。過去4年間のうち3年間、すべての分野の科学者の上位2%を特定するスタンフォード/エルゼビアのランキングによって、この分野で世界のトップ科学者にランクされている。また、クラリベイトのWeb of Scienceの「Highly Cited Researchers」リストにも過去5年間掲載されている。多くの栄誉の中で、この分野で最も権威のある栄誉と考えられている2018年のERSA地域科学賞を受賞した。また、ユトレヒト大学(オランダ)とヨンショーピング大学(スウェーデン)から名誉博士号を授与されている。
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登壇者
クレア・シャルビット
経済協力開発機構
クレア・シャルビットは、OECDの地域開発専門家であり、移民の地域開発と統合ユニットの責任者である。多重階層自治を分析するための標準的方法論を開発し、多くのセクターや国家的な研究で使用されている。独自の統計分析ツール、「地域の魅力コンパス」、および準国家レベルでの人口統計学的、環境的、技術的移行に備えるための世界中の多数のケーススタディを提供する「グローバリゼーションの地域」プログラムを担当している。フランスのニース・ソフィア・アンティポリス大学で経済学の博士号を取得。2004年にOECDに参加する前は、Telecom ParisとMines Parisの教授兼研究員であった。
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©SkyDrive
福澤 知浩
SkyDrive株式会社 代表取締役CEO
東京大学工学部卒業後、2010年にトヨタ自動車に入社し、グローバル調達に従事。現場でのトヨタ生産方式を用いた改善活動により原価改善賞を受賞。2018 年に株式会社SkyDrive を設立し、「空飛ぶクルマ」と「物流ドローン」の開発を推進。経済産業省と国土交通省が実施する「空の移動革命に向けた官民協議会」の構成員として、「空飛ぶクルマ」の実用化に向けて政府と新ルール作りにも取り組む。MIT Technology Reviewの「Innovators Under 35 Japan 2020」を受賞、世界最大級のスタートアップピッチコンテスト「Startup World Cup 2022」で準優勝、Forbes JAPAN「日本の起業家ランキング2023」のTOP20に選出。
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オズゲ・オナー
ケンブリッジ大学 准教授
シドニー・サセックス大学土地経済学部准教授、シドニー・サセックス大学経済学・土地経済フェロー。また、ヨンショーピングにある。起業家精神と空間経済学センター(CEnSE)の提携研究員である。オナーの研究は、都市・地域経済学に根ざしており、移民、労働移動、人種隔離と民族飛び地のミクロ地理学、小売業とサービス地理学、都市アメニティ、起業家精神の地理学に関連する問題を扱っている。以前は、スウェーデンの都市部と農村部における小売およびホスピタリティセクターの繁栄に関連する研究プロジェクトに取り組んでおり、スウェーデン小売・卸売・評議会(Handelsrådet)やスウェーデン観光・ホスピタリティ産業研究開発基金(BFUF)などのセクター組織と共同で、スウェーデンの移民の統合に関する委託報告書にも取り組んでいる。イリノイ大学の地域経済応用研究所(REAL)で部分的に博士課程研究を行なった。スウェーデンのHandelsbanken Wallanderポスドク奨学金とイタリアのYoung Investigator Awardの受賞者である。起業家精神における地理学の重要性に関する研究で、スウェーデンのYoung Research Award 2019を受賞した。『Spatial Economic Analysis』誌と『Geographical Analysis』の編集委員会のメンバーである。以前は、スウェーデンの新聞(SvD)のコラムニストであり、現在はトルコの新聞Oksijenで毎週コラムを執筆している。
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市川 宏雄
明治大学名誉教授
市川宏雄は、明治大学専門職大学院長を経て2018年より現職。現在、森記念財団都市戦略研究所業務理事、大都市政策研究機構理事長、日本危機管理士機構理事長等の要職を務め、海外ではSteering Board Member of Future of Urban Development and Services Committee, World Economic Forum（ダボス会議）などで活躍。都市政策、都市の国際競争力、危機管理、テレワークなどを専門とし、東京や大都市圏に関してさまざまな著作を『2030年「東京」未来予想図』2022年、『新・東京進化論』2019年、『都市のエクリチュール』2018年、『創発する都市 東京』2017年、『東京一極集中が日本を救う』2015年、『日本大災害の教訓』2011年、『日本の未来をつくる―地方分権のグランドデザイン』2009年など30冊以上発表してきた。これまで政府や東京都はじめ、数多くの機関に会長や政策委員として携わり、現在、日本危機管理防災学会、日本テレワーク学会の会長。早稲田大学理工学部建築学科、同大学院博士課程を経て、ウォータールー大学大学院博士課程修了(都市地域計画、Ph.D.)。1947年、東京生まれ。一級建築士。
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未来のコミュニティとモビリティ ウィーク
持続可能な都市・地方への転換
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2025年05月17日(土)
10:00～12:00
(開場 09:30)
- テーマウィークスタジオ
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- ※プログラムの性質上、実施主催者の都合等に因り、ご案内時刻等が変動する可能性があります。
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