EXPO2025 Theme Weeks

プログラム内容

保健医療システムの持続可能性と強靭性を向上するためのパートナーシップ(Partnership for Health System Sustainability and Resilience, PHSSR)は、世界経済フォーラムの傘下で、LSE、CAPRI、WHO Foundation、アストラゼネカ、フィリップス、IQVIAが協力・推進するプロジェクトです。日本では、慶應義塾大学と特定非営利活動法人 日本医療政策機構(HGPI)がプロジェクトをリードしています。パンデミックによる保健医療システムの圧迫という経験を教訓に、より強靭で持続可能な保健医療体制の構築を目指しています。本イベントでは、国内外の専門家が集まり、各国における取り組みを紹介します。がん、糖尿病、循環器疾患、呼吸器疾患などの非感染性疾患(NCDs)への早期対応の重要性に加え、医療DXの進展による医療提供体制の質とアクセスの向上や、エビデンスに基づく政策立案の実現について議論が行われる予定です。

出演者情報

モデレータ

乗竹 亮治

日本医療政策機構 代表理事・事務局長

日本医療政策機構 代表理事・事務局長。2005年同機構に参画、患者アドボカシー団体の国際連携支援や震災復興支援プロジェクトをリード。米国医療人道支援財団「Project HOPE」勤務後、アジア太平洋地域で官民連携による被災地支援や健康増進プロジェクトに従事。WHO「Impact Assessment」ワーキンググループメンバー(2012)、政策研究大学院大学客員研究員(2016-2020)、世界認知症審議会委員等を務める。慶應義塾大学総合政策学部卒業、アムステルダム大学医療人類学修士。2016年から事務局長、2024年から代表理事。

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Elias Mossialos

Cheng Yu Tung Chair in Global Health, LSE Health Director Department of Health Policy The London School of Economics and Political Science

Elias Mossialosは London School of EconomicsのCheng Yu Tung Chair in Global Health講座教授兼LSE Healthディレクター。医療財政、規制、医薬品政策、がん治療、デジタルヘルス、薬剤耐性を研究。抗生物質オプション市場を考案、希少疾患向け細胞・遺伝子治療の証券化メカニズムを開発。Andrija Stampar Medal等多数受賞。LSE Healthは彼の下でQueen's Anniversary Prize獲得。ギリシャ国会議員(2009-2012)、国務大臣(2011)を歴任。世界保健機関(WHO)Pan-European Commission on Health科学ディレクター(2020-2021)を務めた。

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市川 衛

医療の翻訳家/武蔵大学社会学部メディア社会学科 准教授/一般社団法人 メディカルジャーナリズム勉強会 代表理事

医療の「翻訳家」。2000年東京大学医学部卒業後にNHK入局。医療・健康分野をメインに世界各地で取材を行う。2016年スタンフォード大学客員研究員を期に(一社)メディカルジャーナリズム勉強会を立ち上げ代表に就任。 2020年より広島大学医学部客員准教授。2025年より武蔵大学社会学部メディア社会学科准教授。主な作品にNHKスペシャル「睡眠負債が危ない」。 2019年Yahoo!ニュース個人オーサーアワード特別賞。

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登壇者

Michel Demaré

Non-Executive Chair of the Board, AstraZeneca PLC

UBSグループAG副会長(2010-2019年)、シンジェンタおよびシンジェンタ持続可能農業財団会長(2013-2017年)、スイスホールディングス会長(2013-2015年)など、数々の企業で要職を歴任。ABBでは2005年から2013年までCFOを務め、2008年には暫定CEOも兼任。2002年から2005年まではバクスター・インターナショナル欧州CFO。ダウ・ケミカルでは18年間勤務し、1997年から2002年までグローバル・ポリオレフィン・エラストマー部門CFOとして国際財務を指揮。コンチネンタル・イリノイのベルギー子会社でキャリアを開始。ベルギー・ルーヴァン・カトリック大学で応用経済学位とMBA取得。

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武見 敬三

参議院議員/前厚生労働大臣

1951年11月5日東京都港区生まれ。74年慶應義塾大学法学部政治学科卒業、76年同大学院修士修了。80年東海大学政治経済学部助手、87年助教授、95年教授就任。同年参議院議員初当選、現在5期目。84年~87年テレビ朝日キャスター。外務政務次官、参議院外交防衛委員長、厚労副大臣を歴任。2023-24年厚労大臣。現在、自民党参議院議員会会長。国連諸委員、WHO委員等歴任。

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宮田 裕章

慶應義塾大学 医学部 医療政策・管理学教室 教授

2003年東大院医学系研究科健康科学・看護学専攻修士課程修了。同分野保健学博士(論文)。早稲田大人間科学学術院助手、東大院医学系研究科医療品質評価学講座助教を経て、2009年同准教授、2014年同教授(2015年5月より非常勤)、2015年5月より慶應義塾大医学部医療政策・管理学教室教授。

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古元 重和

北海道大学大学院医学研究院社会医学分野医療政策評価学教室教授/元厚生労働省がん・疾病対策課長

岡山県倉敷市出身、慶應義塾大学医学部卒業 医学博士、国立病院にて医師として勤務後、厚生労働省入省。約25年にわたり厚生労働省での医療行政や自治体行政(三重県、千葉県)を担当。診療報酬改定、介護報酬改定をはじめ、がん対策、循環器疾患対策、生活習慣病対策、アレルギー対策などを担当した。厚生労働省血液対策課長、がん・疾病対策課長、老人保健課長を経て2024年8月より現職。

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鈴木 康裕

国際医療福祉大学 学長/元厚生労働省 医務技監

1984年慶應大学医学部卒。同年厚生省入省。1989-90年ハーバード大学大学院修了(MPH, MSc)。1998年WHO派遣(ADG:局長級、4年間)。2005年厚労省医政局研究開発振興課長、2006年老健局老人保健課長、2010年保険局医療課長、2012年防衛省衛生監、2014年厚労省大臣官房技術総括審議官、2016年保険局長、2017年医務技監、2020年退職。2021年国際医療福祉大学副学長、2022年より同学長。

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野村 周平

慶應義塾大学 グローバルリサーチインスティテュート 特任教授

野村周平は、慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート(KGRI)特任教授で、疫学および生物統計学の専門家である。世界保健機関 (WHO)やビル&メリンダ・ゲイツ財団など国際機関と連携し、グローバルヘルス政策、疾病負荷、食・栄養、災害リスク管理に関する研究を行う。複数の役職を兼務する中で、世界の疾病負荷研究(GBD)科学評議会委員、アジア太平洋レジリエンス・イノベーションセンター(CAPRI)シニアフェローとして、政策と実践の橋渡しを担っている。

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林 玲子

国立社会保障・人口問題研究所 所長

東京大学保健学士・修士、同工学士(建築)、パリ大学修士、政策研究大学院大学博士(政策研究)。セネガル保健省大臣官房技術顧問、東京大学GCOE特任講師、国立社会保障・人口問題研究所国際関係部長、副所長を経て2024年より現職。健康と長寿、国内・国際人口移動、人口と開発、人口政策等を研究。アジア人口学会理事(前会長)、日本人口学会理事、日本国際保健医療学会常任理事、厚労省社会保障審議会委員等を務める。

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轟 浩美

一般社団法人全国がん患者団体連合会 理事 / 認定NPO法人希望の会 理事長

スキルス胃がんで配偶者を亡くした遺族。お茶の水女子大学卒業。2014年まで学習院教諭。患者家族としての経験から、情報の重要性を痛感し、日本胃癌学会とともに、全国胃がんキャラバン開催や患者向け胃癌治療ガイドライン作成に取り組んだ。誰もが生きやすい社会を願い、がん全体への啓発にも積極的に取り組んでいる。

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佐々木 淳

医療法人社団 悠翔会理事長・診療部長/規制改革推進会議 専門委員

1998年筑波大学医学専門学群卒業、社会福祉法人三井記念病院(内科)入職。2000年同消化器内科、2003年東京大学大学院医学系研究科博士課程入学。2006年より在宅医療への取り組みを開始、2008年医療法人社団悠翔会理事長就任。2018年Ageing Asia Innovation Forum / Global Ageing Influencer選出。2021年 より内閣府規制改革推進会議(医療介護WG)専門委員。日本在宅医療連合学会特任理事、日本在宅救急医学会理事。

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津金 昌一郎

国際医療福祉大学大学院教授(医学研究科公衆衛生学専攻)/元国立がん研究センター 社会と健康研究センター長

1981年慶應義塾大学医学部卒業、1985年同大学院修了(医学博士)、
1986年国立がんセンター(現・国立がん研究センター)入所、1984年研究所臨床疫学研究部長、2003年がん予防・検診研究センター予防研究部長、 2013年がん予防・検診研究センター長、2016年社会と健康研究センター長、2021年医薬基盤・健康・栄養研究所理事兼国立健康・栄養研究所長、 2023年現職。
専門:非感染疾患の疫学・予防研究

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福永 興壱

慶應義塾大学医学部 呼吸器内科 教授

1994年慶應義塾大学医学部卒業後、同大学病院研修医、東京大学大学院研究員、慶應義塾大学病院専修医、国立病院機構南横浜病院医員、ハーバード大学医学部博士研究員、埼玉社会保険病院内科医長を経て慶應義塾大学医学部内科学教室助教、専任講師、准教授を歴任。2019年教授就任、2021年同大学病院副病院長、2023年内科学教室主任。2020年コロナ制圧タスクフォース研究統括責任者。

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Chang-Chuan Chan

Distinguished Professor at the National Taiwan University, Board member of CAPRI

Chang-Chuan Chanは台湾大学公衆衛生学院教授で、同大学グローバルヘルスセンター等の所長や学院長を務め、APRUグローバルヘルスプログラムやM8アライアンスで台湾代表を歴任。台北市サステナビリティ委員会やCAPRI理事も兼任。ハーバード公衆衛生大学院で博士号、台湾大学で公衆衛生学士を取得。大気汚染、環境疫学、リスク評価の分野で20年以上研究を続け、国際共同研究や200以上の論文実績を持つ。

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Jan-Willem Scheijgrond

VP, Global Head of Govt. and Public Affairs, Philips

Scheijgrond氏はRoyal Philipsの政府・公共関係担当副社長として、地政学的課題や医療システムの持続可能性、デジタル変革などに対応する国際ネットワークを統括。国連やWEFなど国際連携も推進し、UNFPAの委員も務める。2009年にPhilips入社、以前はUNEPや欧州企業でサステナビリティ分野を歴任。オランダ・ワーゲニンゲン大学で環境技術修士号取得。

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宇賀神 史彦

IQVIAジャパン プレジデント

2006年にIQVIA(旧IMS)に入社後、戦略コンサルティングや営業部門の責任者を経て、2015年にIQVIAソリューションズ ジャパンの社長に就任。2022年よりIQVIAジャパン プレジデントを務め、IQVIAソリューションズ ジャパンおよびIQVIAサービシーズ ジャパンの社長を兼務。
約20年にわたり、ライフサイエンス業界におけるデータ活用と医療のデジタル変革を推進。現在は、リアルワールドエビデンス、デジタルヘルス、AIの活用に取り組む社内チームを牽引し、組織の変革と日本の医療の進化をリードしている。
東京大学経済学部卒業。ノースカロライナ大学チャペルヒル校 公衆衛生学部修士課程(MHA)修了。

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小松 弘幸

ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社 ビジネスイノベーション本部長

東京大学法学部を卒業後、商社や投資会社にてM&A等に従事。その後、中国でCEOとして新規事業を立ち上げる。2013年にロシュに入社し、遺伝子診断事業部長としてコロナ禍の事業を牽引。マーケティング本部長を経て、現在はビジネスイノベーション本部長として新規事業開発などを統括する。

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内山 博之

厚生労働省 医政局 医薬産業振興・医療情報 審議官

1991年に厚生省(現・厚生労働省)に入省。2008年に大臣官房総務課企画官、2014年に年金局企業年金国民年金基金課長、2016年に社会・援護局障害保健福祉部障害福祉課長、2018年に同部企画課長、2020年に年金局総務課長を歴任。2021年に内閣官房副長官補付 内閣参事官、同年より デジタル庁国民向けサービスグループ次長を務め、2023年7月より厚生労働省大臣官 房医薬産業振興・医療情報審議官に就任。

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津川 友介

カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)医学部(内科)・公衆衛生大学院(医療政策学) 准教授、医師

ハーバード大学博士課程修了(PhD)。聖路加国際病院、世界銀行、ハーバード公衆衛生大学院での勤務を経て、2017年より現職。JAMA Intern Med、BMJ等に原著論文を複数掲載。著書に週刊ダイヤモンドベスト経済学書第1位の「原因と結果の経済学」(ダイヤモンド社、中室牧子氏と共著)。専門は医療政策学、医療経済学。

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中室 牧子

慶應義塾大学 総合政策学部 教授

慶應義塾大学卒業後、日本銀行等を経て現職。コロンビア大学にてMPA、 Ph.D.取得。専門は教育経済学。国のデジタル行財政改革会議、規制改革推進会議等で有識者委員を勤める。著書は「科学的根拠(エビデンス)で子育て」(発売3か月で7.8万部突破)、ビジネス書大賞2016準大賞を受賞し発行部数37万部を突破した「『学力』の経済学」(ディスカヴァー・トゥエンティワン)、週刊ダイヤモンド2017年ベスト経済学書第1位の『原因と結果』の経済学」(共著、ダイヤモンド社)など。2021年9月からデジタル庁のシニアエキスパート(デジタルエデュケーション統括)。

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福原 斉

一般社団法人心臓弁膜症ネットワーク 代表理事

1959年生まれ。2013年、54歳のときに急性大動脈解離を発症し、緊急手術にて人工血管を置換。その後、脳梗塞、大動脈弁閉鎖不全症、冠動脈狭窄症を経験し、これまでに3回の開胸手術、2回のステントグラフト挿入術を含む計5度の手術を受ける。2019年に一般社団法人心臓弁膜症ネットワークを設立し代表理事に就任、2021年からは一般社団法人日本循環器協会の顧問も務めている。「心臓弁膜症をもつ人のいまとこれからをより良いものにする」を団体ミッションに掲げ、啓発活動、当事者支援、政策提言に取り組むとともに、東京近郊において里山の保全・維持活動にも参加している。

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堀井 貴史

アストラゼネカ株式会社 代表取締役社長

2022年7月よりアストラゼネカ株式会社代表取締役社長。約3,700名の社員と年間売上約5,000億円のビジネスを統括。前職の武田薬品工業では日本オンコロジー事業部長、中東・アフリカ地域統括責任者、台湾法人会長兼社長等を歴任。EFPIA Japan副会長、日本製薬工業会常任理事。バージニア大学ダーデン経営大学院MBA取得。

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平 将明

デジタル大臣

衆議院議員(7期)、デジタル大臣、デジタル行財政改革担当大臣、行政改革担当大臣、国家公務員制度担当大臣、内閣府特命担当大臣(規制改革)、サイバー安全保障担当大臣、 自民党東京都連政調会長。早稲田大学法学部卒、元・大田青果市場仲卸三代目、元・東京青年会議所理事長、元・慶應義塾大学大学院講師、元・経済産業大臣政務官、元・内閣府副大臣

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The Rt. Hon the Lord Lansley CBD

Member of the House of Lords, United Kingdom

ランズリー卿は2015年より英国貴族院議員を務める保守党所属政治家。1997年から2015年までサウス・ケンブリッジシャー選出下院議員として4回当選し、保健大臣や下院院内総務、枢密院議長などの政府要職を歴任。保守党副議長も務め、多くの議会委員会で活躍。現在は英国宇宙関与委員会のメンバーとしても活動しており、公衆衛生や政策分野で長年貢献している。

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Emil Levendoğlu

Minister and Deputy Head of Mission to Japan

Emil Levendoğluは2023年10月より駐日英国大使館の公使を務める。学術界・金融業界を経て2001年財務省入省。世界金融危機時の銀行破綻処理や規制改革、アジアインフラ投資銀行理事会執行役員、国家安全保障理事会アジア太平洋部長など、中核的な役職で活躍。職場のメンタルヘルス推進にも注力する。オックスフォード、ケンブリッジ、カリフォルニア大学バークレー校卒。サイクリング愛好家でアーセナルFCサポーター。

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共催者名

アストラゼネカ株式会社

健康とウェルビーイング ウィーク

PHSSRサミット「より強靭な保健医療システムの共創」ーすべての人のためのトランスフォーム・ケア

イベントでは、国内外の専門家が集い、がんや糖尿病、循環器疾患、呼吸器疾患などの非感染性疾患(NCDs)に対する早期対応の重要性に加え、医療DXの進展による医療の質向上やアクセス改善、さらにエビデンスに基づく政策立案の実現について広く議論します。

  • 20250630日(月)

    14:0019:45

    (開場 13:30)

  • テーマウィークスタジオ
  • ※プログラム開催時間・内容は掲載時点の予定となります。変更については、当WEBサイトや入場券予約システム等で随時お知らせしてまいります。
  • ※プログラムの性質上、実施主催者の都合等に因り、ご案内時刻等が変動する可能性があります。

本プログラムへは予約が必須となっております。

原則「2カ月前抽選」から予約対象となりますが、詳細な予約開始時期、予約状況等については下記サイトをご確認ください。

※開演時間を過ぎた場合、入場できない可能性がございますので、余裕を持ってお越しください。

会場外でご観覧の方は、
ぜひ「バーチャルスタジオ」から
ご視聴ください。

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