健康とウェルビーイング ウィーク
Well-being経営・教育
２０２５年日本国際博覧会協会
本プログラムは、テーマウィーク全体協賛者と連携して博覧会協会が企画・実施する「アジェンダ2025」の一つです。「将来世代の視点も踏まえたとき、全ての人々がWell-beingを高められる風土をどのように作るか。」というセントラルクエスチョンを中心に、トークセッションが展開されます。
映像記録有り
対話プログラム
- その他
| 同時通訳 | 提供する |
|---|---|
| 発信言語 | 日本語及び英語 |
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アジェンダ2025
主催プログラム
- 開催日時
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2025年06月28日(土)
17:00 ～ 19:00
(開場 16:30)
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- 開催場所
- テーマウィークスタジオ
プログラム内容
＊字幕:YouTube動画の右下「歯車」マークの「字幕」よりお選び下さい。
（複数言語、音声が重なる際等、字幕が掲出されない場合があります）
社員が心身共に健康で、やり甲斐や喜びを感じながら日々の仕事に従事できる職場環境は、高いパフォーマンスを生み出します。社員のウェルビーイングを向上させる経営の工夫・徹底を通じて強い組織を創るための成功の鍵やベストプラクティス、自己効力感のある人財を育成する教育のあり方を議論します。一方で、将来の大きな変革に向けては、ウェルビーイング経営をさらに革新する必要があります。少子高齢化時代におけるシニア世代を含む多様な世代・価値観のある社員が連携して働く環境作りや、生成AIやAIエージェント、ロボット技術が飛躍的に発展する世界における、「人間の新しい価値創出のあり方」や「仕事の喜びの見出し方」も探っていきます。
実施レポート
【プログラム要旨】
本セッション「Well-being経営・教育」は、テーマウィーク「健康とウェルビーイングウィーク」の一環として、2025年6月28日に開催された。社会・経済構造の急速な変化と複雑化が進む中で、個人の幸福（Well-being）と組織・社会の持続可能性とをいかに統合するかが、21世紀のあらゆる領域において喫緊の課題となっている。本プログラムでは、経営、テクノロジー、社会デザイン、若者の価値観といった多様な分野からの実践者・研究者が集い、Well-beingを基軸とした新たな社会と組織のあり方を多角的に検討した。「健康」はもはや医療の領域にとどまらず、教育、働き方、都市計画、技術開発など、すべての制度設計に関わるべき包括的なテーマである。本セッションの中核的な問いは、「Well-beingとは何か」「それをいかに測定し、制度化し、実装するか」であり、各登壇者は自らの取り組みや研究に基づき、解決策を提示した。特に、Z世代やα世代が求める「共感」「多様性」「自己実現」といった新たな価値観を踏まえた社会設計の必要性、AIやクラウド等のテクノロジーが果たす役割、孤独とつながりの再定義、心理的安全性と柔軟な働き方の制度化など、具体的かつ実践的な議論が展開された。さらに、登壇者間の対話を通じて、Well-beingの本質は「人と人との関係性の質」にあるという共通認識が形成され、制度やツールだけでは補完しきれない「人間中心」の視点があらためて強調された。また、企業や行政のみならず、教育機関や若者自身の主体的な参画が、Well-beingの社会実装を可能にする推進力となることが確認された。本セッションは、単なる理念の共有にとどまらず、Well-beingを未来社会の共通言語とし、その具体的なアクションにつなげるための第一歩であったといえる。多様な背景を持つ登壇者たちが共に語り合い、共通の価値を見出す姿は、まさにEXPO 2025が掲げる「いのち輝く未来社会のデザイン」の象徴的実践であり、今後の社会変革に向けた重要な示唆を含んでいた。
【苅田修氏 発言要旨】
苅田修氏は、パネルディスカッションのモデレーターとして、各登壇者の知見を的確に引き出しながら、Well-being経営の多面的な意義と将来展望について自身の考察を交えて論じた。冒頭では、Well-beingという概念が単なる「健康」や「快適さ」を超えて、「個人の生きがい」と「組織の持続可能性」の交差点に位置づけられるものであり、経営における中核的なテーマとなっていると述べた。苅田氏は、長年の経営コンサルティングの経験から、Well-beingの追求は従業員満足度の向上や離職率の低下といった短期的な効果にとどまらず、中長期的にはイノベーション創出、企業のブランド価値向上、そして社会的信頼の醸成につながると指摘した。特に、複雑で予測困難な現代においては、従業員一人ひとりが自らのWell-beingを確立し、柔軟に変化に対応できるレジリエントな組織文化の醸成が必要不可欠だと述べた。また、各登壇者の発言を受けて、苅田氏は「つながりの再構築」という共通のキーワードに注目した。孤独への対処、心理的安全性、若者の参画意識など、いずれのテーマにおいても「他者との関係性」が重要であり、それを意識的に設計・支援することが企業の役割であると論じた。テクノロジーの活用においても、AIやデータを用いて関係性を可視化・強化する動きが紹介されており、技術と人間のつながりのバランスが問われているという。さらに、苅田氏は日本企業におけるWell-being経営の導入状況にも言及し、欧米諸国に比べて「個人の幸せ」が経営課題として認識されにくい現実があると分析した。その上で、「働きがい」や「自己実現」といった要素を経営指標に組み込む試みが必要であり、それが人材確保や国際競争力の向上にも直結するとの見解を示した。また、企業単体ではなく、教育、行政、医療などと連携したエコシステム的アプローチの重要性も強調した。最後に苅田氏は、「Well-beingは『正解』のある概念ではない。だからこそ、あらゆる立場の人々と対話を重ね、共に模索していくことが求められる」と述べ、今後も企業・社会・個人が協働してWell-beingを進化させる必要性を訴えて発言を締めくくった。
【エド・ブリオラ氏 発言要旨】
エド・ブリオラ氏は、企業経営におけるWell-beingの意義と、その実践方法についてユニリーバの取り組みをもとに具体的に語った。同社は、「健康とは単なる病気の有無ではなく、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあること」という世界保健機関（WHO）の定義を経営の中心に据えている。この考え方をもとに、従業員、消費者、そして地域社会に対するアプローチが展開されている。たとえば、従業員に対しては柔軟な働き方の導入やメンタルヘルス支援プログラムの整備が進められており、従業員満足度や定着率の向上に貢献しているという。また、消費者に対しては、単なる製品提供にとどまらず、健康的なライフスタイルの提案を重視している。具体的には、製品パッケージや広告を通じて健康的な選択を促し、食生活の改善や環境負荷低減に向けた情報発信を行っている。こうした取り組みは、企業としてのブランド価値を高めるだけでなく、社会的信頼の構築にも寄与している。さらに、地域社会との連携にも注力しており、子どもたちの栄養教育プログラムや地域住民向けの健康ワークショップなどを通じて、企業の枠を超えた社会的貢献を果たしていると述べた。ブリオラ氏は、Well-beingを推進する上で最も重要なのは「一貫性のある企業文化」と「経営陣の本気度」であると強調した。取り組みが一過性のキャンペーンではなく、日常的な企業活動に根づいているかどうかが成果の鍵となるという。また、グローバル企業として多様な文化的背景を持つ従業員と接する中で、共通の価値観を育てることの難しさと、それを乗り越えるための対話と教育の重要性にも触れた。最後に、「企業の持続可能な成長は、従業員のWell-beingと切り離して考えることはできない」と述べ、Well-being経営は企業の競争力そのものにつながるという力強いメッセージで発言を締めくくった。
【山口笑愛氏 発言要旨】
山口笑愛氏は、若者世代の視点から、Well-beingの捉え方とその実現に向けた実践的アプローチについて語った。彼女は、Z世代やα世代においては「自己実現」や「つながり」、「多様性の尊重」がWell-beingの中核をなしているとし、これらの価値観に寄り添う社会や教育、職場づくりが不可欠であると強調した。自身が創設したu縁meというプラットフォームでは、アートとデザインを通じて人々の自己表現を促し、共感によって社会的つながりを強化する活動を展開しているという。山口氏はまた、近年の若者が直面しているメンタルヘルスの課題についても触れ、「頑張らなくてもいい」「ありのままでいい」というメッセージを届けることの重要性を説いた。特にSNSなどのデジタル空間では、自他比較によるストレスや孤独感が蔓延しており、個人のWell-beingを脅かす要因となっている。これに対し、オンラインとオフラインの両面で安心して話せるコミュニティの構築や、自己受容を促す教育プログラムの普及が必要であると述べた。また、企業や行政に対しては、若者が主体的に参画できる機会の創出を求めた。たとえば、企業のWell-being施策においても、単に従業員に福利厚生を提供するだけでなく、若い世代の意見を反映した共同設計のプロセスが重要だとした。自分自身も「未来世代アドバイザリーボード」の一員として、政策や社会制度の設計に声を届ける経験を積んできたと語り、若者が意思決定に関与することこそが、Well-beingの社会実装につながると力強く訴えた。最後に山口氏は、「一人ひとりのWell-beingが実現された社会は、結果的に全体として強く、しなやかで、共感に満ちたものになる」と述べ、誰もが自分らしく生きることが尊重される未来の実現に向けて、個人、企業、行政、教育機関のすべてが協働していくことの必要性を呼びかけた。
【津坂美樹氏 発言要旨】
津坂氏はまず、Microsoftのミッション「地球上のすべての個人とすべての組織が、より多くのことを達成できるようにする」を紹介した。自身の入社の決め手は製品ではなく、CEOであるサティア・ナデラ氏のリーダーシップと彼が推奨する「成長マインドセット」であり、「知っている集団」から「学び続ける集団」へ変革する姿勢にも強く共感したと述べた。 続いて、社内のウェルビーイング指標「Thriving（充実感）」を紹介。日本法人では約3,000人が半年ごとに調査を受け、AIで即時分析される。また、グローバルでは2,500人に毎日「今日の気分は？」と尋ねる仕組みもあるという。パフォーマンス評価に関しては本人の成果だけでなく他者への支援や他者からの支援も重視し、チームワークを促進。最新調査からみた社員の幸福度向上の要因として「最先端技術を活用できる環境」「良好な人間関係」を挙げた。 津坂氏はROIよりも「ROT（Return on Time：時間のリターン）」を重視すべきとし、AIは人々が「本当にやりたいこと」に時間を作るための手段であると強調。GitHub Copilot導入により効率化だけでなくエンジニアの満足度が75〜80％向上し、マネージャーも調整業務から解放され、実際のアクションに時間を充てられるという調査結果を紹介した。 ウェルビーイングについては「ライフワークブレンド」の発想を支持し、均一的対応ではなく多様なニーズに応じた制度が重要と強調。Microsoftのハイブリッド勤務もその一例であり、運用にあたって「相手の声を聞くこと」が不可欠だと訴えた。 また、AI活用は成長を目的とすべきとし、同社が女性向けスキリングプログラム「Code; Without Barriers」を提供し、初心者や高齢者のスキル習得と雇用改善を支援している事例を紹介した。一方で、AIエージェント導入には「責任あるAI」の枠組みが不可欠であり、慎重さも求められると話した。 祖母が創設した女学校のモットー「敬・愛・信」を引用し、AI時代においても人間らしさを支える普遍的価値観だと述べた。さらに、教育現場でもAI理解と変革が求められており、「学び方・教え方は変わるが、それはより良い方向への変化だと信じている」と力を込めた。
【コンスタンス・ヌーナン・ハドレー氏 発言要旨】
プレゼンテーションの冒頭で、コンスタンス・ヌーナン・ハドレー氏は聴衆に対し、「あなたの組織は何を生み出すように設計されているのか？」という問いを投げかけました。そして、リーダーたちに対し、組織を「ウェルビーイング（幸福）」のためのエンジンに変革することを促しました。これは、米国公衆衛生局長官（U.S. Surgeon General）の提唱するフレームワークに基づいた提言です。博士は、従業員のウェルビーイングが個人・組織・社会にとって多くの恩恵をもたらすこと、そしてその恩恵を実現するために働き方を変革する必要があるという緊急性を強調しました。 社会科学者や実務家による数十年にわたる研究成果をもとに、は従業員のウェルビーイングの定義や測定方法の多様性を紹介しました。そして、少なくとも以下の4つの要素を企業が考慮すべきだと提案しました：身体的、精神的、社会的、そして経済的ウェルビーイング。博士自身の研究は主に職場における社会的健康、すなわち、良好な人間関係と協働のダイナミクスに焦点を当てています。同僚間の強い社会的つながりは、従業員のエンゲージメント、仕事への満足度、生産性、さらには組織全体のパフォーマンスの向上に寄与することが示されています。他のウェルビーイングの側面についても、同様に従業員だけでなく企業にも利益をもたらすことが実証されています。 ハドレー氏は、経済的、社会的、そして技術的変化が進む中で、職場におけるウェルビーイングの向上に向けて行動を起こすよう、聴衆に呼びかけました。例えば、人工知能（AI）が職場での孤独感にどのような影響を及ぼすかについての洞察を共有しました。博士が最近行った研究では、一部の人々が生成系AIとのやりとりによって、まるで誰かと会話しているように感じ、職場での孤独感が軽減されたと報告しています。一方で、AIの存在が人間同士の接点やつながりをさらに遠ざけてしまうのではないかという懸念も示されました。組織におけるテクノロジー活用の結果に影響を与えるため、そして世代交代やメンタルヘルスの傾向といった他の要因にも対応するために、積極的な行動が必要であると強調しました。 最後にハドレー氏は、個人と組織が従業員のウェルビーイングを促進するために取るべき実践的なステップを提示しました。これには、新たな測定ツールの導入、業務プロセスの見直し、従業員支援プログラムの活用促進、そして公共政策の形成などが含まれます。組織が「ウェルビーイングのエンジン」となることで、自らの従業員や業績だけでなく、世界の安定性や繁栄にも寄与することができるのです。
【ディスカッション要旨】
本セッション後半のディスカッションでは、「Well-being経営の社会実装」に向けた課題と展望について、登壇者全員が活発な意見交換を行った。モデレーターの苅田修氏の進行のもと、テクノロジー、制度、文化、世代間ギャップなど、多面的な論点が掘り下げられた。まず話題に上ったのは、プライバシーとテクノロジーの両立である。津坂美樹氏は、AIやクラウド技術による従業員の状態可視化の有用性を認めつつも、データ活用には倫理的枠組みと慎重な設計が不可欠であると述べた。これに対して、コンスタンス・ヌーナン・ハドレー氏は、テクノロジーは「関係性を補完するツール」であり、「人とのつながりに代替するものではない」と強調。技術に頼りすぎることなく、あくまで人間中心の設計が求められるとの意見が一致した。次に取り上げられたのは、世代間の価値観の違いである。山口笑愛氏は、若い世代が求めるWell-beingとは「共感」「自由」「自己表現」であり、これまでの企業文化やマネジメントスタイルとは一線を画すと説明。その上で、若者が意思決定に参画できる場の提供が、企業と次世代の架け橋になると訴えた。これに対しエド・ブリオラ氏は、ユニリーバでの実践例として、若手社員によるボトムアップ型プロジェクトの導入を紹介し、「声を聞く」文化の育成が組織の柔軟性と革新性を高めると述べた。さらに、国や文化によるWell-beingの捉え方の違いも議論された。グローバル企業であるユニリーバやマイクロソフトの経験を踏まえ、文化的多様性を尊重しながらも共通価値を見出す努力の必要性が共有された。苅田氏は、日本におけるWell-being経営の普及には、企業単体の施策に加え、政策支援や教育との連携が欠かせないと指摘。「働くこと」と「生きること」の接点を社会全体で再設計する重要性が浮き彫りとなった。最後に登壇者から寄せられたのは、「孤独の解消」「エンパワメント」「共創」というキーワードであった。Well-beingは一企業、一個人の課題にとどまらず、社会全体のあり方を問うものであるという共通認識のもと、「共に考え、共に動く」ことの重要性が強調された。セッションを通じて、異なる立場や専門性を持つ者同士が対話することで、新たな可能性が拓けることが示された意義深い議論であった。
出演者情報
モデレータ
苅田 修
ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター＆シニア・パートナー
BCGヘンダーソン研究所（BHI）の日本リーダー、先駆的に研究・発信を続けてきたソートリーダーが任命されるBHIグローバル・フェローの1人。ヘルスケア、消費財、メディア、エンターテイメント等の幅広い業界の企業に対し、戦略策定、イノベーション、DX、生産性向上、M&Aなどを支援。
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登壇者
山口 笑愛
2024年度未来世代アドバイザリーボードメンバー、「サステナブル・ブランド・ジャパン」主催ユースコミュニティ第1期メンバー u縁me ファウンダー兼デザイナー
2005年生まれ。東京で育ち、小学5年生の頃アメリカ・カリフォルニアに移住。帰国後かえ有明中・高等学校に入学し、プロジェクト科を卒業し、2024年4月に上智大学国際教養学部入学、同年9月よりミネルバ大学入学。サステナビリティーや日本文化の魅力を世界各国の人々に伝えるため、2024年2月から着物リメイクブランド「u縁me」をスタート。サステナブルブランドジャパンにおいてウェルビーイング関連の教育ワークショップの実施や、ミネルバ大学進学のためクラウドファンディングを立ち上げるとともに、自ら投資家に出資依頼にまわるなどをし、学費300万円調達のクラウドファンディングを成功させた。
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エド・ブリオラ
ユニリーバ・ジャパン・カスタマーマーケティング株式会社 代表取締役社長 兼 ヘッド オブ カーバー・コリア
2024年9月より現職。ユニリーバにて12年間に渡り、ジェネラルマネジメント、戦略、マーケティングの業務をイギリスと日本にて経験。私たちの社員の健康とウェルビーイングへの使命は、人々の人生に長く健康でいられることに貢献をし、ビジネスと世界のために人々の持つ可能性を最大限発揮できる環境をサポートすること。ウェルビーイングと教育というこの度の重要なテーマについて議論に参加し、ユニリーバの社内外の取り組みを共有することを楽しみにしています。
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津坂 美樹
日本マイクロソフト株式会社 代表取締役社長
津坂美樹は、2023年2月、日本マイクロソフトの代表取締役社長に就任。日本におけるマイクロソフトの製品、ソリューション、サービス、カスタマーサポートを統括し、お客様やビジネスパートナー様との連携をリード。グローバルとローカル双方におけるプロダクティビティとプラットフォームのリーディングカンパニーとして日本のデジタルトランスフォーメーションを推進。また、個人、組織、政府にとって信頼できるパートナーとして、日本におけるマイクロソフトの評価を高め、強化することに注力。2024年10月、 Fortune「世界で最もパワフルな女性100人」に選出。
日本マイクロソフト入社前は、ボストン コンサルティング グループ（BCG）のシニアパートナー ＆マネージングダイレクターとして、国内外の幅広い業界のクライアント企業に対して、成長戦略策定や実行支援、収益向上、組織再編やデジタルトランスフォーメーションに関するコンサルティング業務に従事。マーケティングや営業、価格戦略の策定に特化したコンサルティンググループを創設し、BCGのサービス領域の拡大をリード。BCGの経営においては、２期６年に渡るエグゼクティブ・コミッティ（経営会議）メンバーに加え、チーフ マーケティング オフィサー（CMO）を務めた。
ハーバード大学政治学部および東アジア研究学部卒業。同大学経営学修士（MBA）。
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コンスタンス・ヌーナン・ハドレー
Institute for Life at Work創設者、ボストン大学クエストロム・スクール・オブ・ビジネス・リサーチ准教授
コンスタンス(コニー)・ヌーナン・ハドリー博士は、すべての従業員の職場での豊かで充実した生活をサポートすることを目標とする組織心理学者である。Institute for Life at Workの創設者であり、ボストン大学クエストロム・スクール・オブ・ビジネスの研究准教授である。ハーバード大学で組織行動学の博士号を、ウォートン大学でMBAを、プリンストン大学で学士号を取得。 彼女の研究は、主要な学術誌、ハーバード・ビジネス・レビュー、MITスローン・マネジメント・レビューに掲載されている。また、ウォールストリートジャーナル、フィナンシャルタイムズ、ニューヨークタイムズ、ブルームバーグ、アクシオス、ファストカンパニー、フォーブスなどのメディアで定期的にインタビューを受けている。ハドリー博士は、経営学者としての世界的な影響力の高まりが認められ、2024年のThinkers50レーダークラスのメンバーに選ばれた。また、行動およびメンタルヘルスのリーダーであるMGBマクリーン病院の評議員会のメンバーでもある。
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健康とウェルビーイング ウィーク
Well-being経営・教育
本プログラムは、テーマウィーク全体協賛者と連携して博覧会協会が企画・実施する「アジェンダ2025」の一つです。「将来世代の視点も踏まえたとき、全ての人々がWell-beingを高められる風土をどのように作るか。」というセントラルクエスチョンを中心に、トークセッションが展開されます。
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2025年06月28日(土)
17:00～19:00
(開場 16:30)
- テーマウィークスタジオ
- ※プログラム開催時間・内容は掲載時点の予定となります。変更については、当WEBサイトや入場券予約システム等で随時お知らせしてまいります。
- ※プログラムの性質上、実施主催者の都合等に因り、ご案内時刻等が変動する可能性があります。
OTHER PROGRAM
健康とウェルビーイング ウィーク その他のプログラム
